小さな会社のホームページは何を載せればいい？業種別に最低限必要な内容を解説

「会社のホームページを作りたいけれど、何を載せればいいのか分からない」

という相談は少なくありません。

ホームページ制作というと、

• TOPページ
• 会社概要
• サービス紹介
• 実績
• お問い合わせ

といった定番の構成を思い浮かべるかもしれません。

もちろん、こうしたページは多くの企業ホームページで使われています。

ただし、

すべての会社に同じページ構成が必要なわけではありません。

製造業と美容室では、ホームページを見る人が知りたい情報が違います。

工務店と飲食店でも違います。

採用を重視する会社と、紹介された人に会社案内として見てもらう会社でも必要な内容は変わります。

そのため、

「小さな会社なら5ページあれば十分」

「最低限この6ページを作ればいい」

とページ数だけで決めるのではなく、

その会社について調べた人が、何を知りたいのか

から考えることが大切です。

この記事では、小規模な会社や店舗がホームページを作るときに必要な基本情報と、業種によってどのような内容を用意するとよいのかを解説します。

最低限必要なのは「ページ数」ではなく「情報」

ホームページを考えるとき、

「何ページ必要ですか？」

と聞かれることがあります。

しかし、本当に重要なのはページ数ではありません。

例えば、

• 会社概要
• サービス
• 料金
• 実績
• 問い合わせ

をすべて1ページにまとめれば、1ページのホームページでも必要な情報を掲載できます。

反対に、サービスが10種類あり、それぞれ詳しく説明する必要があれば、サービスだけで10ページ以上になることもあります。

つまり、

ページ数は必要な情報を整理した結果として決まるもの

です。

小さな会社だから5ページ、大きな会社だから20ページというわけでもありません。

会社について知りたい人に必要な情報が伝わるなら、コンパクトなホームページでも十分です。

まず考えたいのは「誰がホームページを見るのか」

掲載内容を考える前に、

誰に見てもらうホームページなのか

を整理しておくと分かりやすくなります。

例えば、

新しい顧客

サービス内容、料金、対応範囲、実績などを知りたいかもしれません。

紹介された人

会社概要、事業内容、所在地、実績などを確認したいかもしれません。

求職者

仕事内容、会社の雰囲気、待遇、働いている人などを知りたいでしょう。

既存顧客

営業時間、電話番号、サービス情報、問い合わせ方法などを確認することがあります。

取引先

会社情報、事業内容、所在地、代表者などを確認することがあります。

誰を主な対象にするかによって、優先するコンテンツも変わります。

多くの会社で必要になりやすい基本情報

業種によって必要な内容は変わりますが、多くの企業ホームページで掲載される基本的な情報があります。

会社・店舗が何をしているのか

まず、

何をしている会社なのか

が分からなければ始まりません。

意外と多いのが、会社名や理念は大きく掲載されているものの、

「結局何をお願いできる会社なのか分からない」

というホームページです。

TOPページを見た時点で、

• 何をしている会社なのか
• 誰向けのサービスなのか
• どの地域で対応しているのか

くらいは分かるようにしておくと親切です。

サービス・事業内容

会社が提供している商品やサービスを説明します。

例えば建設会社なら、

• 新築
• リフォーム
• 外構工事

など。

製造業なら、

• 加工内容
• 対応素材
• 対応可能なサイズ
• 設備

などが重要になります。

単にサービス名を並べるだけではなく、

何を依頼できるのか

が具体的に分かる内容にします。

会社概要・店舗情報

企業ホームページでは、

• 会社名
• 所在地
• 代表者
• 電話番号
• 設立・創業
• 事業内容

などを掲載します。

店舗であれば、

• 店舗名
• 所在地
• 営業時間
• 定休日
• 電話番号
• 駐車場

などが重要です。

会社について調べた人が、

「実際にどこにある会社なのか」

を確認できるようにします。

問い合わせ・予約方法

興味を持った人が、

次に何をすればいいのか

が分かることも大切です。

例えば、

• 電話
• お問い合わせフォーム
• LINE
• 外部予約サイト
• メール

などがあります。

問い合わせフォームを必ず設置しなければならないわけではありません。

飲食店や美容室であれば、普段使っている予約サービスへ案内するほうが分かりやすい場合もあります。

実績や事例

すべての会社に必須ではありませんが、実績が判断材料になる業種では非常に重要です。

例えば、

• 工務店の施工事例
• Web制作会社の制作実績
• 製造業の加工事例
• リフォーム会社の施工前後
• デザイン会社の制作物

などです。

「できます」と説明するだけでなく、

実際に何をしてきた会社なのか

を見てもらえます。

ここからは業種によって必要な内容が変わる

ここまでの内容は多くの企業で共通します。

しかし、実際には業種によってホームページを見る目的が大きく違います。

ここからは業種別に考えてみます。

製造業のホームページに必要な内容

製造業では、デザイン性以上に、

何ができる会社なのかを具体的に伝えること

が重要になることがあります。

例えば、

• 加工内容
• 対応素材
• 対応サイズ
• ロット
• 設備
• 得意分野
• 対応業界
• 品質管理
• 納期
• 試作対応

などです。

新しい取引先がホームページを見る場合、

「この会社に自分たちの仕事を頼めるか」

を確認しています。

そのため、単に、

「高い技術力でお客様のニーズに応えます」

と書くだけでは十分ではありません。

可能であれば、

どのような仕事ができるのかを具体的に掲載する

ほうが判断しやすくなります。

設備が仕事の受注に大きく関係する会社なら、設備一覧を独立したページにしてもよいでしょう。

加工事例を追加していけるようにしておくのも有効です。

建設業・工務店・リフォーム会社の場合

建設関連では、

何を施工できるのか

と、

実際にどんな工事をしているのか

が重要です。

例えば、

• 対応工事
• 施工エリア
• 施工事例
• 工事の流れ
• 会社概要
• 保有資格
• よくある質問

などです。

住宅系の会社であれば、写真も非常に重要です。

文章だけで、

「丁寧な施工をしています」

と説明するより、実際の施工事例を見てもらったほうが伝わる場合があります。

一方、BtoB中心の建設会社であれば、施工写真だけではなく、

• 対応可能な工事
• 所有設備
• 対応地域
• 建設業許可
• 施工体制

などが重要になる場合もあります。

同じ建設業でも、一般消費者向けなのか法人向けなのかで必要な情報は変わります。

飲食店の場合

飲食店では、会社概要よりも、

来店前に知りたい情報

を優先したほうがよいでしょう。

例えば、

• メニュー
• 料金
• 営業時間
• 定休日
• 所在地
• 駐車場
• 予約方法
• 店内写真

などです。

店舗によっては、

• コース料理
• 貸切
• 宴会
• テイクアウト
• アレルギー対応
• 子ども連れ
• 個室

なども重要です。

SNSでは料理写真や新メニューを発信し、

ホームページでは、

いつ来ても確認したい基本情報を整理しておく

という役割分担もできます。

予約についても、ホームページ独自の予約システムを用意する必要はありません。

利用している予約サービスがあるなら、そこへ分かりやすく案内すれば十分です。

美容室・サロンの場合

美容室やネイルサロン、エステなどでは、

• メニュー
• 料金
• スタッフ
• 施術事例
• 営業時間
• アクセス
• 予約方法

などが中心になります。

特に初めて来店する人にとっては、

「どんな人が担当してくれるのか」

も大きな判断材料になります。

スタッフ紹介では、

• 顔写真
• 得意な施術
• 経歴
• 一言コメント

などを掲載することがあります。

SNSが強い業種なので、Instagramに施術事例を掲載しながら、

ホームページでは料金や店舗情報を整理する方法もあります。

士業の場合

税理士、行政書士、司法書士、社会保険労務士などでは、

何を相談できるのか

を明確にすることが重要です。

例えば、

• 対応業務
• 対象となる顧客
• 対応地域
• 料金
• 相談の流れ
• プロフィール
• 事務所概要

などです。

士業の場合、

「○○事務所です」

だけでは、専門分野が分かりにくいことがあります。

相続に強いのか。

法人支援が中心なのか。

許認可が中心なのか。

補助金を扱うのか。

など、

どのような相談に対応しているのか

を具体的に書くと分かりやすくなります。

医療機関・クリニックの場合

クリニックでは、

• 診療内容
• 診療時間
• 休診日
• 医師紹介
• アクセス
• 初診時の案内
• 予約方法
• 持ち物

などが重要になります。

患者さんは来院前に、

「自分の症状を診てもらえるのか」

「今日は診療しているのか」

「予約が必要なのか」

などを確認します。

そのため、最新情報や休診情報を分かりやすく掲載する必要があります。

業種によっては定期更新が少なくても問題ありませんが、医療機関のように診療状況の変更が利用者に大きく影響する場合には、必要な情報をきちんと更新することが重要です。

不動産会社の場合

不動産会社では、

• 物件情報
• 売買
• 賃貸
• 売却相談
• 対応地域
• 会社概要
• 問い合わせ

などが考えられます。

物件を探す人と、物件を売りたい人では目的がまったく違います。

そのため、

誰向けのサービスなのかによって入口を分ける

ことも重要です。

例えば、

「物件を買いたい方」

「物件を売りたい方」

「リフォームを検討している方」

のように分ければ、利用者も目的の情報を探しやすくなります。

物件数が多い場合には、物件を投稿・検索できる仕組みが必要になることもあります。

BtoBサービスの場合

法人向けサービスでは、

• サービス内容
• 対応業種
• 導入事例
• 対応範囲
• 料金
• サービスの流れ
• 会社概要

などが候補になります。

BtoBの場合は、ホームページから直接問い合わせる人だけではありません。

営業を受けた会社や紹介された会社が、

取引前の確認としてホームページを見る

こともあります。

そのため、

「何をしている会社なのか」

「どんな企業と取引しているのか」

「どこまで対応できるのか」

が分かることが重要です。

採用を重視する会社の場合

採用を強化したい会社では、一般的な企業ホームページより採用情報を充実させる必要があります。

例えば、

• 募集職種
• 仕事内容
• 給与
• 勤務時間
• 休日
• 福利厚生
• 社員紹介
• 1日の仕事
• 職場写真
• 選考の流れ

などです。

求人サイトには条件を掲載できますが、

会社の雰囲気や仕事内容を詳しく説明する場所

としてホームページを使うことができます。

採用を重要視するなら、「採用情報」という1ページだけでは足りず、複数ページに分けることもあります。

EC・物販の場合

商品を販売する会社では、一般的な企業ホームページとは必要な内容が大きく変わります。

例えば、

• 商品一覧
• 商品詳細
• 価格
• 在庫
• 配送
• 支払い方法
• 返品
• 特定商取引法に基づく表記

などが必要になります。

商品数が多ければ、数百ページ、数千ページになることもあります。

これはすべて手作業でページをデザインするのではなく、商品登録によって共通フォーマットのページを生成する仕組みを利用することがあります。

ホームページのページ数は、

会社規模ではなく、掲載する情報の性質によって大きく変わる

という分かりやすい例です。

料金は必ず掲載したほうがいい？

料金については、業種によって考え方が変わります。

美容室や飲食店のように料金が決まっている場合には、掲載したほうが利用者にとって分かりやすいでしょう。

一方、

• 建設工事
• 製造
• システム開発
• オーダーメイドサービス

などでは、案件ごとに料金が大きく変わることがあります。

その場合には無理に固定料金を掲載せず、

• ○○円～
• 参考価格
• 過去の事例
• 見積もりの流れ

などを掲載する方法があります。

大切なのは、

利用者が問い合わせ前に知りたい情報を、できる範囲で伝えること

です。

実績は必ず必要？

これも業種によります。

工務店やWeb制作会社、デザイン会社などでは、実績が非常に重要な判断材料になります。

一方で、

• 守秘義務がある
• 顧客名を公開できない
• そもそも実績を見せる必要がない

という業種もあります。

その場合は、

• 対応している業種
• 対応件数
• 仕事の種類
• 匿名の事例

など、公開できる範囲で伝える方法があります。

実績ページがないからホームページとして不十分、というわけではありません。

社長あいさつや理念は必要？

これも必須ではありません。

企業ホームページの定番として、

• 代表あいさつ
• 経営理念
• ミッション
• ビジョン

などがあります。

もちろん、会社の考え方を伝えるために重要な場合もあります。

ただ、利用者が最も知りたいのが、

「何を頼める会社なのか」

であるにもかかわらず、理念だけが大きく掲載されていてサービス内容が分からないのであれば、本末転倒です。

まずは、

利用者が必要とする情報を優先する

ことが大切です。

お知らせ欄は本当に必要？

企業ホームページには、

「NEWS」

「お知らせ」

を設置することがよくあります。

ただし、更新する予定がまったくないのであれば、必ず設置する必要はありません。

最終更新が3年前の状態で、

「最新情報」

と表示され続けるくらいなら、目立つ位置には置かないという選択肢もあります。

一方、

• 臨時休業
• 採用
• 新サービス
• イベント
• 営業時間変更

などを案内する会社では、お知らせ機能が便利です。

必要かどうかは、

実際に更新する情報があるか

で考えます。

ブログも必須ではない

ホームページを作ると、

「ブログを設置しましょう」

と言われることがあります。

しかし、ブログもすべての会社に必要なものではありません。

SEOから集客したい会社であれば有効な場合があります。

専門知識を発信したい会社にも向いています。

一方で、

「何を書けばいいか分からない」

「更新する予定がない」

のであれば、無理に設置する必要はありません。

会社案内として使うホームページなら、

必要な基本情報をきちんと掲載することを優先

してもよいでしょう。

最初から全部用意しなくてもいい

ホームページ制作時に、

「将来必要になるかもしれないから」

と大量のページを作る必要もありません。

例えば最初は、

• TOP
• サービス
• 会社概要
• 実績
• 問い合わせ

だけで公開する。

その後、

「採用を始めた」

のであれば採用ページを追加する。

「新サービスを始めた」

のであればサービスページを追加する。

「事例が増えてきた」

のであれば実績を充実させる。

という方法でも問題ありません。

事業と一緒にホームページを増やしていく

という考え方もできます。

小さい会社ほど「全部載せる」必要はない

ホームページを作る際、

大企業のホームページを参考にすると、

• 会社情報
• IR
• CSR
• サステナビリティ
• 採用
• ニュース
• グループ会社
• 複数事業

など、非常に多くのページがあります。

しかし、小規模な会社が同じ構成にする必要はありません。

むしろ、

必要のないコンテンツを増やすほど、重要な情報が見つけにくくなる

こともあります。

小さな会社のホームページでは、

「何を掲載するか」

と同じくらい、

「何を掲載しないか」

を考えることも大切です。

ESコンピューティングでは基本構成を会社ごとに考えています

ESコンピューティングでは、初期制作費0円のサブスク型ホームページ制作を提供しています。

企業ホームページでは6ページ程度の構成になることも多いですが、

すべての会社に同じ6ページを当てはめているわけではありません。

例えば、

製造業なら設備や加工内容。

美容室なら料金やスタッフ。

飲食店ならメニューや店舗情報。

建設会社なら施工事例。

採用を重視する会社なら採用情報。

というように、事業内容によって必要なコンテンツを考えます。

公開したあとに情報を追加することもできる

ホームページを作った時点では必要なかった情報が、数年後に必要になることもあります。

ESコンピューティングでは、公開後の修正を月2回までご依頼いただけます。

文章や写真の変更だけではなく、作業内容によっては、

• FAQ追加
• 実績追加
• サービス内容追加
• スタッフ追加

などにも対応できます。

契約しているページ数に余裕があり、1回15～30分程度の作業量で対応できる内容であれば、新しいページを追加できる場合もあります。

大きな追加については別途お見積もりします。

そのため、

最初から将来必要になる情報をすべて作り込む必要はありません。

小さなホームページでも十分役割を果たせる

ホームページの価値は、

「何ページあるか」

だけでは決まりません。

5ページしかないホームページでも、

会社について調べた人が、

• 何をしている会社なのか
• どこにあるのか
• 何を頼めるのか
• どんな実績があるのか
• どうやって連絡すればいいのか

を理解できれば、十分に役割を果たします。

逆に、30ページあっても必要な情報が見つからなければ、分かりにくいホームページになります。

まとめ｜自社に必要な情報からホームページを考える

小さな会社のホームページに、

「絶対に必要な5ページ」

という決まりはありません。

必要な内容は業種や目的によって変わります。

製造業なら設備や加工内容。

工務店なら施工事例。

飲食店ならメニューや店舗情報。

美容室なら料金やスタッフ。

士業なら相談できる内容。

採用を強化したい会社なら仕事内容や職場情報。

それぞれ、ホームページを見る人が知りたい情報は違います。

そのため、

まずページ数を決めるのではなく、「この会社について調べた人は何を知りたいだろう」と考えること

が大切です。

その情報を整理した結果として、必要なページ数や構成が決まります。

そして、最初からすべてを用意する必要もありません。

まず必要な情報で公開し、事業内容が変わったり、伝えたいことが増えたりしたときに追加していく。

小規模な会社であれば、

必要なものを必要なだけ載せた、分かりやすいホームページ

から始めるだけでも十分です。